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DMの効果測定方法とは?|発送数や反応率だけでは見えない本当の成果
「何通送ったか」
「何件反応があったか」
だけで成果を判断しているケースは少なくありません。
しかし、発送数や反応率だけでは、本当にDM施策が成功したのかは分かりません。
たとえば、反応率が低くても高単価商品が売れて利益につながっている場合もありますし、反対に反応率が高くても利益が出ていないケースもあります。
郵送DMの成果を正しく評価するためには、「何を測定するか」を整理する必要があります。
本記事では、郵送DM施策の効果測定方法と、改善につなげるために確認すべき指標について解説します。
郵送DMは「送ったかどうか」ではなく「成果につながったか」を測定する
郵送DM施策で最も重要なのは、発送したことではなく成果につながったかどうかです。
しかし実際には、
- 発送件数
- 印刷単価
- 反応件数
だけを見ているケースが少なくありません。
これでは、
- 誰が反応したのか
- どの顧客層が成果につながったのか
- 次回どの顧客へ送るべきか
が分からないため、改善につながりません。
効果測定の目的は、施策の成否を判断することではなく、次回施策の精度を高めることです。
郵送DMで確認したい5つの指標
何通発送したかを示す基本指標です。
ただし、配信数が多いこと自体に意味はありません。
重要なのは、
「誰に送ったか」
です。
配信対象が適切でなければ、発送数が増えるほど費用だけが増えてしまいます。
反応率は、
反応件数 ÷ 発送件数 × 100
で計算できます。
例えば、
- 発送数:1,000通
- QRアクセス数:50件
の場合、
反応率は5%です。
ただし、反応率だけでは成果は判断できません。
実際に購入につながった割合です。
例えば、
- 発送数:1,000通
- 購入数:20件
なら購入率は2%です。
企業によっては、反応率よりも購入率の方が重要な場合があります。
DM経由で発生した売上を確認します。
ここで重要なのは、
「DMによって発生した売上」
を把握することです。
そのためには、個別URLやQRコードによる計測が有効です。
ROI(投資対効果)は、
(利益 − DM費用) ÷ DM費用 × 100
で算出します。
郵送DM施策を評価する場合、最終的に見るべき指標はROIです。
反応率が高くても利益が出ていなければ成功とは言えません。
効果測定できないDM施策が抱える問題
多くの企業では、
- 共通QRコード
- 共通URL
- 一斉配信
でDMを運用しています。
この場合、
- 誰が反応したのか
- どの顧客属性が成果につながったのか
を把握できません。
結果として、
次回施策の改善ができず、
「とりあえずまた送る」
という運用になりがちです。
個別QRコードによる効果測定
近年は、顧客ごとに異なるQRコードやURLを発行する手法が増えています。
これにより、
- 誰がアクセスしたか
- どの商品に興味を持ったか
- 購入につながったか
を把握できます。
また、
- 購入者
- 未購入者
- 休眠顧客
など顧客ごとに異なるページを表示することも可能になります。
効果測定は改善のために行う
効果測定の目的はレポートを作ることではありません。
本来は、
- 誰が反応したのか
- どの顧客層が成果につながったのか
- 次回どの顧客へ送るべきか
を把握し、次の施策へ活かすために行います。
郵送DMを継続的に改善するためには、
「発送 → 測定 → 分析 → 改善」
のサイクルを回すことが重要です。
MOTENASUなら郵送DMの効果測定から改善まで一元管理
MOTENASUでは、
- 顧客データ管理
- 配信対象の抽出
- 郵送DM配信
- 個別QRコード発行
- 効果測定
- 次回施策への活用
までを一元管理できます。
郵送DMを単なる発送施策ではなく、CRM施策として運用したい企業におすすめです。